改善提案制度というと、製造業において幅広く導入されたＱＣ活動をささえる手法として、多くの企業で採用されてきた制度です。
  企業を取り巻く環境は絶えず変化し、その変化のスピードは速くなっています。その様な環境の変化に気づかず“ゆで蛙”とならないために、経営者のみならず現場や生きた情報に近い社員が自ら気づき、その気づきを社内に発信できる仕組みとＰＤＣＡのサイクルを円滑に回転させる上でも改善提案制度は極めて有効な手法なのです。

≪効果≫
1. 現場に答えがあります。
    その現場に一番近いのがそこで働く現場の社員です。
2. 社内での自立心の育成。
    それぞれの業務への使命感や責任感を醸成できる。
3. 全員参加型組織への変革。
    改善が必要なことや問題点を共有できる。

　“やらされる”から“進んでする”という組織風土はトップの人生観や価値観が社員に伝わりが作り出すものですが改善提案制度というボトムアップの手法を併用し、今持つ経営資源を有効に活用することが重要です。

≪運営手法≫

1. 導入期は社員一人一人での個人提案でも効果があります。しかし、より効果をあげ

   るために導入後３ヶ月程度経過したら、２人以上のグループで提出するという共同

  提案制度に発展させた方がもっと効果的です。
2. 提案は必ず文書にて行い、提案者を明らかにすること。
3. 言いだしっぺ（提案者）が不利益を蒙らないように上長の責任を明確にすること。
4. 提案当事者を極力推進者にせず、アドバイザー的な役割にとどめること。
5. 提案後２週間以内に提案を審査し、採否や取組時期を決定する審査会を設けるこ

    と。
6. 審査会は稟議方式ではなく、討議方式とすること。
7. 提案の採否結果とその理由を必ず提案者および全社員へフィードバックすること。
8. 採用された提案の効果を計り、表彰制度を設けるなど制度の定着を図ること。
9. 採用された提案が特に経営計画と関連性が強い事項については関連部署のみな

    らず全社員へ計画の変更を即刻通達すること。（これはＰＤＣＡのＣとも大きく関連

    します）